小売業のマーケティングが進化する？事例を用いて解説！

デジタル化やDXが叫ばれ、ITの活用が広がり続ける現代では、小売業のマーケティングにも変化が起こっています。

小売業におけるマーケティングは店舗の売上げに大きく影響し、新規顧客の開拓にも非常に重要な要素です。
社会環境やビジネス環境の変化に大きく影響を受ける小売業では、今後どのようなマーケティング方法が考えられるのでしょうか。

この記事では、小売業におけるマーケティングの変化と考えられるマーケティング方法について紹介します。

ほとんどの企業で実施するマーケティングですが、小売業ではどのような意味を持つのでしょうか。

物理的な建物で営業するリアル店舗では、周辺に競合他社の店舗が存在することも珍しくありません。同様の商品を取り扱っている場合、買い物客の取り合いが発生するでしょう。
他店舗に顧客を取られず、自店舗で買い物をしてもらい売上げを伸ばすための行動が、小売業におけるマーケティングであるとも考えられます。
そのためのプロモーションや市場調査といった行動も、マーケティングの重要な要素です。
効果的なマーケティングを実現するためには、自店舗が置かれている状況や社会環境、顧客の嗜好など、様々な要素を考慮しなければなりません。

マーケティングには様々な手法が存在しますが、自店舗の状況を意識して何をするべきかを検討することが大切です。

誰もが当たり前にインターネットを活用する現代、インターネットを通じて消費活動を行なうことも一般的になりました。
近年の消費者にはどのような傾向が見られるのでしょうか。

インターネット利用率の増加

総務省の「令和3年情報通信白書」では、インターネットの利用率は2020年で83.4%となっており、ほとんどの方がインターネットを利用しています。
また、スマートフォンやタブレットなどの高性能で扱いやすいデバイスの普及もあり、インターネット上のサービスに金銭を支払うことも一般的な消費の形となりました。

参考：総務省「令和3年情報通信白書」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/pdf/index.html

コロナ禍によるデジタル化の進展

コロナ禍では緊急事態宣言の発令や日常的な感染拡大防止のため、人との接触を控え、自宅で生活する方が急増しました。
それにより、オンラインでの買い物やサービスの利用などの「巣ごもり需要」が増加したことは記憶に新しい出来事です。

経済産業省の調査によると、教養娯楽用品の売上げではゲームソフトなどの室内で遊ぶ商品への支出が大きく増加しています。
逆にスポーツウェアのような屋外での使用が多い商品は減少傾向となっており、デジタル製品の需要増加が窺えます。

参考：経済産業省　「消費動向に見る、withコロナのトレンド」
https://www.meti.go.jp/statistics/pr/rikatuyou_20210219/rikatuyou_20210219.html

デジタルサービス活用の進展

総務省の「令和3年情報通信白書」では、緊急事態宣言が発令されたタイミングで消費者がどのようなデジタルサービスを利用していたかを調査しています。
1回目の緊急事態宣言で利用の多かった「インターネットショッピング」「電子マネー、電子決済」「ネット動画配信」は、2回目の緊急事態宣言発令時では10％以上の利用率減少が見られ、巣ごもり需要による利用が大きかったことが窺えます。
しかし、新型コロナウイルス感染症の収束後も利用を継続したいサービスにも前述の3サービスが挙がっており、一定以上の定着傾向はあるようです。

参考：総務省「令和3年情報通信白書」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd121340.html

コロナ禍以前から情報社会と言われていましたが、コロナ禍によりデジタル化は急速に進展しています。
デジタルサービスが一般化することで、オンライン上での消費に対する抵抗感の減少や消費活動の活発化が予想されるのではないでしょうか。

インターネットなどのデジタル環境での経済活動は今後も拡大していくでしょう。
小売業ではデジタルマーケティングに力を入れる企業が増加しています。
ここでは、顔認証を使用したマーケティングの事例を紹介します。

スーパーセンターによる顔認証システム活用

あるスーパーセンターでは、多様なIT技術を活用した店舗をオープンしました。
この店舗では3,400台ものAIカメラが設置されており、お客様へ商品のレコメンドを行なっています。AIカメラにより賞味期限が近い商品を自動的に値下げする仕組みを導入しており、顔認証システムと合わせてお客様へよりお得な商品をおすすめすることに繋がっています。

ファーストキッチン株式会社では、顔認証決済を一部店舗で活用しています。
お客様が自身の顔写真を事前にWebサイトから登録することで、店舗では顔認証カメラに顔をかざすだけで支払いが完了する仕組みです。
お客様の利便性向上に繋がり顧客満足度の向上を期待できるほか、お客様の年代や性別を収集・分析することが可能です。
それにより、これまで以上にお客様個人に寄り添った商品のレコメンドやカスタマイズ提案、クーポンの提示が可能となります。

このように、各社が独自のデジタルマーケティングを展開しています。
顔認証を活用したマーケティングの仕組みはオフラインとオンラインをつなぎ、顧客の満足度向上と売上拡大に繋がるでしょう。

ファーストキッチン株式会社導入事例
”顔認証決済”は決済時間の短縮や利便性向上だけでなく、商品開発やマーケティングにも生かせる

小売業のマーケティングは、商品や客層になど様々な要素で効果的な方法が変化します。
インターネットの利用率が非常に高い現代では、オンライン上の顧客や見込み顧客に対していかにアピールするかが大切な観点のひとつであり、そのためには顧客の情報収集が大切です。

ECサイトでの商品購入時やモバイル会員登録時は、多くの場合に個人情報を入力することになり、リアル店舗で買い物をするお客様からは得られない情報も含まれます。
店舗に来店するお客様の情報収集であれば、顔認証システムによる属性データの取得が有力な選択肢となるでしょう。

自社の顧客情報を分析し、効果的なマーケティングを実施することは、今後の店舗経営において非常に大切な要素と言えるのではないでしょうか。